米「ゴールドジム」が倒産(破産)!日本の店舗はどうなる?閉店してしまうのか調査!

衝撃のニュース!世界一のジムのアメリカの『ゴールドジム』が破産宣告をしました!

世界的な名門中の名門トレーニングジムだけに本当に衝撃のニュースです!

全国に展開している日本の「ゴールドジム」はどうなるのか?調査しました!

海外メディアの報道によると、アメリカの本家ゴールドジムが連邦倒産法第11条(チャプターイレブン)を申請したそうです。
連邦倒産法第11条は日本の民事再生法に類似したもので、経営陣はそのままにリストラをはじめとした各種経営再建を進めることが可能。再建計画は8月1日までに提出される予定とされています。
今回の倒産により全世界に700あるゴールドジムのうち、同社が保有する約10%の施設が影響を受ける見込み。新型コロナウイルスの流行を受け、同社は3月にアメリカの施設をすべて一時休止したほか、4月には30施設の完全閉鎖を決定していました。

 

 



米「ゴールドジム」が倒産(破産)!日本の店舗はどうなる?

ゴールドジムとは?

1965年にボディビルダーのジョー・ゴールド(英語版)がアメリカ合衆国カリフォルニア州ベニスビーチに第1号店を開業した。アーノルド・シュワルツェネッガーが出演した1977年のドキュメント映画『鋼鉄の男 ”Pumping Iron”』のヒットでフィットネスブームが巻き起こった。

2007年現在、カナダ、ロシア、インド、オーストラリア、日本、イギリス、オランダ、ドイツ、エジプトなど世界28カ国、650店舗以上、延べ300万人以上に利用されている。

まさに、世界一と言っても過言ではないゴールドジム。

今回、コロナの影響でこの様な事態になりました。

 

連邦倒産法第11条(チャプターイレブン)って何?

アメリカ合衆国の連邦倒産法の第11章のこと。または、連邦倒産法の第11章に基づいた倒産の処理手続きのこと。日本の民事再生法、あるいは、会社更生法にあたる。

連邦倒産法第11章に基づく破産申し立てにより、旧経営陣である債務者は、会社再生のための計画書を作成し、それに基づいて事業を継続することができる。計画書の内容は、会社の再生に関する計画に加えて、売却する資産の選定や債権者への返済方法なども含まれる。

連邦倒産法第11章では、債務者を占有債務者(DIP)とし、会社の財産を占有できると規定している。また占有債務者は、破産管財人と同じ権限を所有するとしている。なお、占有債務者に不当行為や過誤があった場合はその限りでなく、第三者による破産管財人が立てられることがある。

なんだか、難しくてよくわかりませんが、ゴールドジムが今回申請した米連邦破産法11条は日本の民事再生法みたいなもので、米トイザらスだしていたものと同じ。

まず財務健全化のため直営30店舗を閉鎖。

日本で言う破産のイメージとは違って、あくまで事業継続が前提の再建を目指す、申請のようです。

今後もデジタルやプログラム事業、世界に約700あるフランチャイズ店舗事業は引き続き継続し拡大していく。

 



 

「ゴールドジム」日本の店舗は閉店?

日本国内は直営店ではなく、「株式会社THINKフィットネス」が運営。

世界に700あるゴールドジムのうち、破産によって直接影響を受けるのは直営店の約10%の施設にとどまるそうです。

今回、日本の店舗は閉店されませんが、今後のコロナの影響が続くようであれば、どうなるかわかりません。

それは、ゴールドジムに限らずその他のジム、その他の業界にも言えることでしょう。

社長兼CEOのAdam Zeitsiff氏はプレスリリースで「ゴールドジムが廃業しないことを100%明確にしたい」とコメント。 強力なブランドがあることを挙げ、何百万人もの人々にサービスを提供することに焦点を当てつつ、デジタルビジネスやライセンス事業を推進することで成長を目指すとしています。 ちなみに日本のゴールドジムは株式会社THINKフィットネスが本家とマスターフランチャイズ契約を結んで展開中。今回の倒産劇がいきなりすべての国内店舗に影響するとは限らないようです。

 



 

米「ゴールドジム」が倒産で世間の反応は?

 

 



 

 

 

 

 

ゴールドジム倒産!まとめ

『ゴールドジムが倒産』

衝撃的なキーワードでしたが、今の所、日本の店舗には影響はないようです。

ですが、日本の緊急事態宣言が続くとどうなるかわかりません。

我々にできることは?

私達も大きく確変の時を迎えているのではないでしょうか?

最後までお読み下さりありがとうございます。